デジタル活用が企業の競争力に大きな影響を及ぼす時代になり、各社そのための人材確保にしのぎを削るようになっています。
しかし、AIを始めとする新しく高度な技術を扱える人材は希少性が高く、新たに採用することは困難を極めます。そこで注目されているのが、高度人材の育成プログラムです。今回は、この高度人材の育成プログラムが有効とされる要因と、具体的な内容についてご紹介します。
目 次
ここ数年、メディアを賑わせているデジタルトランスフォーメーション（DX）。
一見、デジタル界隈でよく見かけるバズワードのように感じられる方もいらっしゃるかもしれませんが、経済産業省がDXを推進するほど産業界全体にとって重要なテーマでもあるのです。
エリック・ストルターマン教授が2004年に定義したDXの概念は「ICTの浸透が人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる（こと）」とされています。これはすなわち、DXが「デジタルツールやデータの活用」にとどまらず、ICTが企業、ひいてはエンドユーザーにまで影響を与えうることを意味します。
そして、これらのインパクトの中心に位置づけられる先端技術の一つが「人工知能（AI）」です。今、このAIを活用する専門人材の不足もまた、産業界全体の課題になっています。
2019年現在、第３次AIブームが訪れているといわれており、AIの飛躍的な進歩に伴い、その技術の活用の幅は急速に広がりつつあります。その一方で、AIに関する専門的な知識を持ち、ビジネスの現場で価値を創り出せる人材の数は限られています。経済産業省が行った調査（IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果:平成28年）でも、先端IT人材の不足は2030年には約79万人まで拡大するとされており、もはや国全体の競争力を左右するほどの話題にまで発展しています。ここには、AI人材を育成・指導する人材自体の不足も関係しているのです。
AI人材とは、単にAIの知識を持っているだけにとどまりません。AIを活用して問題解決を行ったり、新たな価値を生み出したりする人材のことを指します。これはつまり、AIが基礎研究の対象ではなく、いまやビジネス領域における価値創造を期待されているということです。
文部科学省によると、AI人材の定義とは「AIの問題を解決する人材／AIを具現化する人材／AIを活用する人」とされています。当然、AIの技術自体も玉石混交であるため、それらを見極める能力や、価値あるAIをシステムなどに実装する能力、加えてそれらを活用・運用し、ビジネス領域で有効活用するための能力が求められているのです。
では、何故これらの特徴を持ったAI人材の確保が困難なのでしょうか？
AI人材の不足は、日本国内に限った話題ではありません。昨今は世界で100万人ものAI人材が求められており、これは現状のAI人材の３倍を超える数になります。そもそも、AI開発を先導できる人材は世界で1,000人程度しかいないといわれており、たとえAI人材を目指したい若者がいたとしても、その能力を身につける環境に身をおくことも簡単ではないのです。
AI人材の獲得が困難なもう一つの理由が「年収相場の高さ」です。Facebook社のデータサイエンティスト職の年収は4,500万円に及ぶといわれており、その希少性の高さが伺い知れます。IT人材の平均年収を見ても、アメリカでは1,200万円程度となっているということです。日本でもサラリーマンの平均年収が420万円程度といいわれる中、AI人材の平均年収は600万円程度というデータもあり、平均以上の水準になっています。
このように、AI人材は世界的にも希少な上、その獲得には多額の報酬を用意する必要があり、AI人材の確保は大変難しいというのが現状です。
このような現状を踏まえ、AI人材を確保するために活用したい仕組みが、最新技術習得におすすめの「AI人材研修プログラム」です。
エディフィストラーニングでは、AI・IoT関連の最新技術習得につながる個別研修を豊富に用意しております。
DX時代といわれる昨今、最新テクノロジーの基礎的な学習と、応用可能な知識や実例を学ぶ学習の双方を活用し、自社の競争力強化につなげることが求められます。AI・IoT関連研修は、エディフィストラーニングの公開研修では満席が続くほどの人気ですが、1社向けに別途開催することも可能です。最新技術習得のためのAI人材研修プログラムにご関心をお持ちの方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
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