DX時代のエンジニアに求められるプロジェクトマネジメント術

「残り5年」PMの育成が急務となる

デジタル変革の重要性が叫ばれる昨今、多くの企業がそのことを認識しながらも、抜本的な改革を実現できていません。このことは、2019年に経済産業省によって公開され、話題を呼んだ「DXレポート」でも指摘されています。

同レポートでは、DXを実現しなければ最大で年間12兆円の経済損失が生じるとする「2025年の崖」への警鐘を鳴らしています。その背景にあるのが、約8割の企業が抱える負の遺産「レガシーシステム」です。レガシーシステムが「デジタル化を進めるための足かせ」になっていると約7割の企業が回答しています。維持管理費の高騰、データの活用の遅れ、保守運用者が不足した際のセキュリティリスクが懸念されるなど、その対策は急務といえます。

※出典：DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～

しかし、レガシーシステムの多くは現在も稼働を続けるシステムであるため、その移管や刷新に向けたプロジェクトでは、プロジェクト全体を管理する「高度なマネジメント能力」を持ったPM・エンジニアの存在が欠かせません。

レガシーシステムからの脱却には全体を俯瞰できるPMが求められる

では、プロジェクト全体を管理するためには、どのようなマネジメントスキルが求められるのでしょうか。わかりやすい例が「管理職には三つの必要な能力があり、その重要度は職位が上がるに従って変化する」という考えに基づき、ハーバード大学のロバート・カッツ教授が提唱した「カッツ理論」です。

カッツ理論は、3つのスキルから成り立っています。業務知識や業務遂行能力を指す「①テクニカルスキル」、対人関係能力を指す「②ヒューマンスキル」、物事を概念化して捉えたり、抽象的に考えたりする能力を指す「③コンセプチュアルスキル」です。

特に、「③コンセプチュアルスキル」は、取り組もうとする問題課題の本質を考え、チームに対して目的、目標、組織の理念を示す役割を担う立場の人材にとって必要な重要なスキルです。独立行政法人情報処理推進機構が公開した「組込み/IoTに関する動向調査」調査報告書において、現在および将来的にも不足が予想される人材として「システム全体を俯瞰して思考できる人材」との回答が４割を超えており、全体を俯瞰して問題の本質を捉える人材が不足している様子が伺えます。

このような回答を導いている背景として考えられるのが、レガシーシステムの仕様の不明確さです。レガシーシステムの中には開発時の設計資料が十分に残されていない場合もあるため、全体を俯瞰的に見て「どこにリスクが隠れているのか」を模索できる人材が欠かせません。

レガシーシステムの仕様が不明な中で脱却に向けたプロジェクトを推進するためには、次に示す４つの能力が求められます。

① プロジェクトを俯瞰的にとらえる
② 問題や課題を効果的に解決する
③ 適切なプロジェクトマネジメントのツールと技法を使用する
④ リスクの存在を予測して回避策を講じる

これらの能力は、実際のプロジェクトに参加しなければ得られないものと考えられがちですが、必ずしもそうとは限りません。DX時代に即した実践的な研修プログラムを通じて知識と経験をつけることで、実際のプロジェクトに役立つ能力を身につけることが可能です。

下流工程の開発中心から抜け出したい・・・上流工程に関わる上級SE/PMの育成方法 |

https://jinzai.edifist.co.jp/article/advanced-se-training-method

「高機能なシステムを開発する」といった技術力だけでは、開発業務中心のスタイルから抜け出すことはできません。テクノロジーの進化とコモディティ化が加速する現代、「そもそも何を、どこまで開発すべきか」という要件定義の段階で能力を発揮できる上級SE/PMが求められているのです。今回は、そのような高度な人材をどう育成すればよいのかを考えます。

DX時代のPMに必須となる「戦略策定」と「マネジメントスキル」の醸成

DX時代のPMに求められるのは、プロジェクト全体を捉えて問題を発見し、次の一手を打ち出せる「戦略策定スキル」と、不確定な状況下でもプロジェクトを推進できる「マネジメントスキル」にあります。これらの能力を養うためにはプロジェクトマネジメントに関する「幅広い領域のスキル」と「経験者から得た学び」が必要です。

エディフィストラーニングでは、ワークショップ形式のケーススタディで、現場で起こりがちなケースを体感できる「PM実践強化プログラム」を提供しています。現場経験が豊富な講師が自身の経験、特に失敗した事例にどう対応したかをつまびらかにするため、よりリアルな内容の講座を実現でき、現場のPM・SEからも人気が集まっています。

また、PM研修の選択肢は幅広く、レベル別・フェーズ別のプログラムを選択することが可能です。その内容も段階的に学ぶことができるため、それぞれのレベルに応じて足りない要素を補強することができます。

PMの実践で役立つ研修とは、資格を取ったり知識を蓄えたりすることだけではありません。その目的はあくまでも「現場で活用すること」にあります。だからこそ、多くのプロジェクトに参加し、トラブルを乗り越えた講師陣による研修が効果を発揮するのです。

システム全体を俯瞰できるPM人材に課題をお持ちの企業様は、ぜひ一度ご検討ください。